コンテンツビジネス－【在宅副業】あなたの専門知識で稼ぐ7ステップ

あなたは、「自分の専門知識を商品にして販売してみたいけれど、具体的なイメージや作り方がわからない」または「利益率の高いコンテンツビジネスを展開したくても、その方法がわからない」といった悩みを抱えていませんか？

具体的には、あなたがコンサルティングやコーチング、セミナーといった実際の労働を伴うサービスを続けていて、自分が働かなければ収益が得られないことに不安を感じているようであれば、まさにこの記事の対象となります。

そんなあなたにおすすめしたいのが、本記事でご紹介する方法を実践することです。

実は、何らかの専門知識をお持ちである方にとって、コンテンツビジネスの全体像を正しく理解し、その方法論を知ることができれば、簡単に新しい収益を手に入れることができるのです。

しかも、あなたの人的労力を使うサービスではなく、オンラインで展開できるコンテンツ商品を販売できれば、あなたは潤沢な利益を得ながら、時間的な余裕も得ることができるのです。

もちろん、これまで続けていたサービスと併せてコンテンツビジネスを展開できれば、より安定的にビジネスを成長させることができるでしょう。

実際に、コンサルタントやコーチ、講師業のようなサービスを展開している方の中でも効率的に売上を上げている方は、本記事でお伝えするコンテンツビジネスをうまく展開しています。

そこで本記事では、コンテンツビジネスの概要をお伝えしながら、「あなたの内側に眠る資産をコンテンツ商品化する5ステップ」「コンテンツ商品の3つの種類」「コンテンツビジネス実践のための7ステップ」をご紹介します。

こちらの内容をお読みいただければ、あなたはご自身の専門知識を活かしながらコンテンツビジネスを成長させ、飛躍的な売上が得られるようになるはずです。

また、コンテンツビジネスは在宅で副業としておこなうこともできますので、その場合は新たな収入を得ることも可能になるでしょう。

ぜひコンテンツビジネスを成功させるために、本記事の内容を参考にしてみてください。

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コンテンツビジネス－【在宅副業】あなたの専門知識で稼ぐ7ステップ　概要

本記事のテーマは、「コンテンツビジネス－【在宅副業】あなたの専門知識で稼ぐ7ステップ」です。

コンテンツビジネスとは、制作者自身が著作権を保有する著作物を作り、販売するビジネスモデルのことです。

本記事では、あなたご自身がお持ちである専門知識を活用して、実際にコンテンツ商品を作って販売する一連の流れを解説します。

私はネット集客のコンサルタントとして、様々なクライアント様とお話しすることがあります。

クライアント様の中には、インターネットを中心としたビジネスを展開している方もいれば、リアルビジネスをメインとしている方もいます。

その中には、ご自身の素晴らしい専門知識をお持ちであるにも関わらず、「自分のコンテンツ商品を作り、収益化する方法」がわからず、悩まれている方も多いようです。

私たちが何かのビジネスに携わっているということは、その仕事を生業として、プロとして顧客からお金をいただいているわけですので、誰もが専門知識としてのコンテンツをお持ちのはずです。

そのため、コンテンツ商品を作って販売するために、どのようにコンテンツ商品を作り、販売していくかが理解できれば、すぐにでも新しい売上を上げることが可能になります。

そこで本記事では、以下のような流れで、あなたがお持ちである専門知識をコンテンツ商品として販売していく方法をお伝えしていきます。

1. あなたの内側に眠る資産をコンテンツ商品化する5ステップ
2. コンテンツ商品の3つの種類
3. コンテンツビジネス実践のための7ステップ

コンテンツビジネスというものは、それ自体を本業にすることはもちろん、在宅で、そして副業としてもお金を稼ぐことができる優れたビジネスモデルです。

もしもあなたがコンテンツ商品で収益を上げる方法に興味をお持ちであれば、ぜひ本記事の内容を参考にして、早速何らかのコンテンツ商品を制作し、販売してみてください。

コンテンツ商品で収益の柱を増やす

あなたが自分の専門知識を活かして売れるコンテンツ商品を作り、販売できるようになると、大きなメリットがあります。

それは、収益の柱を増やすことができる、ということです。

ビジネスというものは、複数の収益源があればあるほど、安定していきます。

そのため、コンテンツ商品を1つ作ることは、新しい収入源を1つ増やすことと同じ意味になります。

たとえば、あなたが動画による教材を制作したとしましょう。

具体的には、15分の動画を10セットまとめると、合計150分（2時間30分）の動画コンテンツが出来上がります。

こちらのコンテンツ商品を29,800円の教材として販売したとします。

この教材が1カ月に10本売れれば298,000円の売上となり、20本売れれば596,000円の売上となります。

コンテンツ商品を制作するのには手間がかかりますが、あなたがこの教材開発にかける労力は一度きりです。

そして、その教材の価値が陳腐化するまでは、半永続的に販売可能になるのです。

教材ではなくても、最近普及してきた電子書籍を制作して販売すれば、その電子書籍が売れるたびに、あなたのもとに一定の印税収入が入ってくることになります。

たとえば、Amazonで電子書籍を出版すれば、特定の条件下では販売価格の70%が印税としてあなたに支払われることになります。

定価1,000円の電子書籍であれば、1冊の販売あたり700円もの高額印税が手に入るのです。

そのため、たとえ本業として他に何らかの実業をお持ちの場合であっても、あなたの専門知識をコンテンツ商品化して販売することには収益上、大きな意味があります。

そして、このようなコンテンツ商品群を持つことは、非常に重要です。

ごく短期間で作ったコンテンツ商品でも、ひとたびロングセラーとなれば、何年もの長期間に渡ってあなたに収益をもたらし続けてくれるようになることもあるからです。

リジジュアル・インカム＝一度作った価値から、何度も繰り返し入る収入

一度作った価値から、何度も繰り返し入ってくる収入のことを、英語で「リジジュアル・インカム（Residual Income）」と呼びます。

たくさんの商品ポートフォリオがあるだけで、それがリジジュアル・インカムをもたらし、あなたのビジネスを助け、収入を増やす手伝いをしてくれることになるのです。

たとえ少しずつでも、いくつかのコンテンツ商品が常に売れていく状態を目指していきましょう。

なお、この「コンテンツ商品化」し、販売することが専門的にうまくできるようになってくると、かなりの売上を上げることが可能になります。

海外の有名コンテンツホルダーの中には、個人レベルで数十億円単位の売上を築く有名人も生まれています。

たとえば、米国でインターネットマーケターとして有名なエベン・ペーガン（Eben Pagan）氏は、恋愛系のコンテンツ販売により、まったくのゼロから始め、6年で年商20億円以上を達成するまでになったと言われています。

出典：doubleyourdating.com

エベン・ペーガン氏の場合、動画を中心としたコンテンツ展開を得意としており、YouTubeチャンネルを見れば、どのような情報を発信しているかが無料で確認できます。

出典：Eben Pagan YouTubeチャンネル

もちろん、個人としてこのレベルの売上は、コンテンツ業界でもトップクラスの実績になります。

ここまで販売するにはコンテンツ開発からマーケティング、セールスプレゼンテーションをすべて1人でこなす監督業のようなスキルが必要となってきます。

しかし、本記事でお伝えするのは、ここまで高いレベルではありません。

何らかの専門知識を持つコンテンツビジネス初心者の方が、コンテンツ商品を通して、まずは毎月数万円から数十万円を現在の売上に積み上げることです。

もちろん、コンテンツビジネスをおこなううえでは、長期的には大きな売上を得られるように目指すことが大切です。

ただし、まずはご自身の専門知識を売れるコンテンツ商品に換え、販売するという実績を作り、いかにコンテンツがあなたの売上に貢献するのか、その方法をお伝えしていきます。

それでは早速、コンテンツビジネスを始めるうえで大切なポイントを解説します。

あなたの内側に眠る資産をコンテンツ商品化する5ステップ

最初に、あなた自身がお持ちである専門知識をコンテンツ商品化するための方法をお伝えします。

コンテンツ商品を作る際に難しいのは、具体的に何をどのようなステップでコンテンツ商品化していけばよいのかイメージが湧きにくい点です。

また、「コンテンツ商品を思いつきで作ると、その企画が外れる可能性がある」と思い、なかなか自信がもてず制作着手に取り掛かれないという方も多いと聞きます。

しかし、この問いに対する答えはシンプルです。

それは、あなた自身がもっとも得意とする領域で、市場から一定のニーズがあり、誰に対して発信すべきかターゲットが明確になっているコンテンツ商品作りを目指せばよいのです。

そして、このように専門知識をコンテンツ商品化していくにあたって、大切なポイントは以下の5つのステップです。

1. 自分の強みを明確にする
2. 市場のニーズを確認する
3. 明確な顧客像を定義する
4. ヒアリング・プロセスを入れる
5. マインドマップでコンテンツの骨組みを体系化する

それでは、これらについて解説していきましょう。

1. 自分の強みを明確にする

あなたの専門知識を商品としてコンテンツ商品化する際に、一番最初に考えなければならないことが、自分の強みを明確にするということです。

これは、競合がひしめくコンテンツ市場において、どのような切り口で顧客に支持してもらうかを決める、ということでもあります。

自分の強みを明確にするときに、注意すべきポイントがあります。

それは、「あなたが得意なジャンルにおいて、できるだけニッチなテーマで勝負する」ということです。

ニッチ市場＝スキマ市場

ニッチ市場とは、市場全体の一部を構成する、特定のニーズを持つ規模の小さい市場（スキマ市場）のことです。

たとえば、英語に強みを持つ方が英語系のコンテンツ商品を作るとします。

ところが、英語という市場ではすでに大手を含めた先行者が多数存在していますので、普通に「英語を学習する」というコンテンツ商品を作っただけでは、なかなか競合に勝てる見込みがありません。

Googleで「英語」というキーワードを検索しても、本記事執筆時点で約8,000万件ものヒット数になる巨大市場です。

出典：Google

そのため、「英語」という巨大な市場の中で、あなたが確実に勝負できる土俵を探していく必要があります。

たとえば、英語市場であれば「英語」というメインカテゴリの中に、「ヒアリング」「スピーキング」「ライティング」といった、英語を学習するうえでのサブカテゴリが存在します。

また、商業的なニーズとしては、「TOEIC」「TOEFL」「英検」のような、点数や資格取得を目指すカテゴリも存在します。

英語市場においては、これらのサブカテゴリですら巨大市場になってしまうかもしれませんが、このようなサブカテゴリをさらに細分化していくと、その特定のニッチ市場ではあなたが強みを持つことも可能になります。

たとえば、以下のようにニッチを追及していくと、その特定分野では競合数も少なくなり、あなたのコンテンツ商品が他社に勝てるようになる可能性があります。

英語　＞　スピーキング　＞　幼児教育のためのスピーキング学習法

マーケティングのコンサルタントの方であれば、以下のように1つのテーマをどんどん細分化して、自分自身がもっとも強みを発揮できる領域を絞りこんで定義することです。

マーケティング　＞　インターネットマーケティング　＞　ソーシャルメディアマーケティング

コンテンツ商品を作る場合、英語が得意な方が幅広い範囲をカバーする一般的な英語コンテンツを作ってしまったり、マーケティングのコンサルタントの方がマーケティング全般の内容を伝えるようなコンテンツ商品を作ると、競合他社との差別化が難しくなる可能性があります。

そのため、コンテンツ商品の開発にあたっては、できるだけニッチな領域で自分の強みを明確にしていくことが大切になるということを覚えておいてください。

2. 市場のニーズを確認する

私たちがコンテンツ商品を作るうえでは、自分の強みを明確にしながらも、常に市場のニーズを確認しておくことが大切です。

ニッチ市場で強みを発揮していくうえで重要なことは、ニッチでありつつも、市場から一定のニーズが存在するテーマでなければ、売れないコンテンツ商品になるということです。

どんなにニッチ市場において強みを発揮するといっても、ニッチ過ぎて需要がほとんど存在しないものであれば、せっかくコンテンツ商品を作っても売れないということになってしまいます。

そこで、コンテンツ商品を作る前に、市場のニーズをリサーチする必要があります。

インターネット上でコンテンツ商品を作っていく場合には、市場においてどのくらいのニーズがあるのかを、事前に無料ツールでリサーチすることができます。

それが、Googleが提供するGoogle広告の「キーワードプランナー」です。

出典：Google広告　キーワードプランナー

こちらを活用することで、市場において実際にそのキーワードが、どのくらいの検索ボリュームがあるのかを確認できます。

出典：Google

キーワードプランナーでは、1つの、あるいは複数の組み合わせによるニッチキーワードで検索ボリュームを調べてみて、実際にどのくらいの検索数があるのかを調べてみましょう。

いくらニッチといっても、ほとんど検索数がないようなキーワードでは、そもそもの需要がないことがわかります。

ここでのポイントは、巨大市場のように、大きな検索需要が見込まれるテーマの中におけるニッチなテーマ（キーワード）を探していくことがおすすめです。

3. 明確な顧客像を定義する

あなたの強みを明確化して市場のニーズを確認すると、どのような顧客をターゲットにしていけばよいか、徐々に明確になってくるはずです。

ここでは、さらにその顧客像を明確に定義するようにしていきます。

マーケティングでは、現在すでに顧客になっている属性を分析する場合はもちろんですが、将来的な顧客像を仮定していく場合も、以下の3つの指標を活用していきます。

1つ目は、デモグラフィック・データ（人口統計的データ）です。

これは具体的には、性別、年齢、所得、職業、学歴、家族構成、といったデータのことです。

男性か女性か、年齢は何十代くらいなのか、所得はどのくらいか、職業や学歴はどのようなもので、家族構成はどうなっているのか、これらを考えていきます。

2つ目は、サイコグラフィック・データ（心理学的属性データ）です。

これは、顧客の生活様式、好み、趣味、空き時間の過ごし方など、主に顧客の内面的要素を考えていくものです。

3つ目は、ジオグラフィック・データ（地理的データ）と呼ばれるものです。

これは、居住地域や勤務地域、平日や休日において、主に活動する地域など、地理的なデータに属するものです。

これらをベースにしてひとつひとつの要素を検討していくと、明確な特定の顧客像が浮かんでくるはずです。

自分の強み×市場のニーズ×明確な顧客像

コンテンツ商品を作る場合は、思いつきでいきなり制作に着手することはあまりおすすめできません。

まずは自分の強み、市場のニーズ、そして明確な顧客像の3点をしっかりと確認することです。

自分の強みが自覚でき、市場にどのようなニーズがあって、誰を対象に作っていけばよいかがわかれば、結果的に大きく外れることのないコンテンツ商品になっていきます。

4. ヒアリング・プロセスを入れる

さて、1.から3.の段階で、自分の強み、市場のニーズ、顧客像が明確になりました。

これで、どのような顧客に対して何を作っていくべきかが理解できるようになったはずです。

一般的には、ここまでの段階でコンテンツ商品の制作に着手する方も多いのですが、ここで、もうひと手間入れることによって、コンテンツの精度を高める方法があります。

それが、「ヒアリング・プロセス」です。

ヒアリング・プロセスとは、自分の想定する顧客としての属性を持つ方々に対して、ヒアリング調査、すなわちアンケートを取っていくことです。

このアンケートの目的は、あなたがこれから制作するコンテンツテーマについて、想定される顧客の個別具体的な悩みや欲求を確認していくことです。

ここでヒアリングした内容を反映させることによって、より顧客のニーズに応えられるコンテンツ商品に仕上げることができ、顧客満足度を高めることができるようになります。

アンケートを取る方法は色々とあります。

代表的な方法としては、ターゲットとなるような属性をもつ方に協力してもらい、コンテンツテーマに関していくつかのヒアリング項目を設けて、インタビュー的に質問をさせてもらうことです。

以下のように、色々と確認する項目は考えられます。

• 現在、とても困っていることは何か
• すぐにでも解決したいことは何か
• 今、満たされていないことは何か
• 今回作成するコンテンツ商品を購入するとしたら、何を期待するか

また、すでに自社においてハウスリストをお持ちの方であれば、メルマガなどでアンケート項目を用意して聞いてみるのもよいでしょう。

この場合、「Google ドライブ」を使えば、無料で簡単にアンケートフォームを作成し、かつアンケートの回答結果をデータベース化して管理できるようになるのでおすすめです。

出典：Google ドライブ

たとえば、こちらは弊社のメルマガ読者様にGoogle ドライブのフォーム機能を活用してアンケートを取った概要となります。

こちらでは、チェックボックスなどの選択項目や自由記入欄などを設定することが可能です。

出典：Google ドライブ

出典：Google ドライブ

なお、こちらのアンケートフォームは、Googleドライブで「作成」⇒「フォーム」を選択することで、簡単に作ることが可能です。

出典：Google ドライブ

出典：Google ドライブ

ヒアリング・プロセスを設けると、ターゲットとする属性の顧客がいったいどのような個別具体的な悩みや願望をもっているかを理解することができます。

個性的な回答もあれば、複数の人の間で共通する回答もあるでしょう。

そういった声を確認していくと、どのようなコンテンツ商品を作り上げていくべきかがわかります。

より具体的なイメージが湧いてきますし、顧客満足度の高い内容になる精度が高くなるのです。

コンテンツ商品を作る際には、このひと手間を忘れないようにしてください。

5. マインドマップでコンテンツの骨組みを体系化する

最後に、「マインドマップ」を使ってコンテンツの骨組みを体系化する点についてお話しします。

これまでの1.から4.までのステップを経ることによって、どのようなコンテンツ商品を作っていくべきかが浮かんできたはずです。

ただ、人によっては、それらのコンテンツが漠然としたイメージとして頭の中に存在するだけで、整理されていない状態かもしれません。

そこで、頭の中で整理されていない情報を体系化するためにおすすめな方法が、マインドマップを活用することです。

マインドマップとは、イギリス人のトニー・ブザン氏が提唱した思考・発想法のひとつで、頭の中で起こっていることを可視化できるようにした思考ツールです。

有名な手法ですので、ご存じの方も多いかもしれません。

大分類＞中分類＞小分類の順番で項目を決めていく

マインドマップには様々な活用法がありますが、コンテンツ商品を作成する際には、あるテーマについて、大分類＞中分類＞小分類といった形で、順序立ててコンテンツの細部を構築していくために役立ちます。

コンテンツを作る際には、常に「大分類＞中分類＞小分類の順番で項目を決めていく」と覚えておいてください。

たとえば、本記事の構成を作るために活用した、マインドマップによるコンテンツ原案のイメージ図が、こちらです。

具体的にマインドマップを活用する際には、書籍の章構成をイメージするとよいかもしれません。

まず、書籍というものは、書籍としてのタイトルがあります。　

そして、書籍の全体を構成するいくつかの章が存在します。

その章の中には、その章を成り立たせているいくつかの小見出しがあります。

あなたがコンテンツの構成を考える際には、書籍の章構成のように、あるタイトルやテーマについて、大項目、中項目、小項目といった具合に分けていくとよいでしょう。

そのために、マインドマップのツールが役に立ちます。

マインドマップのツールはいくつもありますが、無料のもの、有料のものとありますので、比較検討してご自分に合ったものを活用するとよいでしょう。

たとえば、無料のものであれば、「FreeMind（フリーマインド）」や「MindMeister（マインドマイスター）」といったツールが有名です。

出典：FreeMind

出典：MindMeister

有料のものであれば、「MindManager（マインドマネージャー）」というツールが使いやすいでしょう。

出典：MindManager

このマインドマップ化したコンテンツの骨組みがあれば、後述する以下のようなコンテンツ制作に役立ちます。

• 音声コンテンツ
• 動画コンテンツ
• 執筆コンテンツ

コンテンツ商品を作るということは、とても大変な作業に思えるかもしれません。

確かに、書籍を1冊書いたり、それなりにボリュームを伴う音声や動画を作成しようとすると、制作着手前から気が重くなることがあります。

その場合は、いきなりすべてを一気に作り上げようとするのではなく、できるだけ項目を細分化していくことです。

実は、コンテンツ商品というものは、基本的には小単位のコンテンツの集合体となります。

そのため、どんなに大きなボリュームを持つコンテンツ商品でも、単位をひとつひとつ細分化していくことによって、どの項目をいつまでにやっていけばよいかという具体的なスケジュールが立つようになります。

そのために役に立つのが、このマインドマップによるコンテンツの仕分け作業です。

特に、これから初めて何らかのコンテンツ商品を作る方は、マインドマップを使って情報を整理することは大変有効ですので、ぜひ活用してみてください。

コンテンツ商品の3つの種類

それでは、ここでコンテンツ商品にはどのようなものがあるのか、お伝えしていきます。

コンテンツを商品化するうえでは、主に3つの種類が考えられます。

それは、「音声コンテンツ（CDまたはMP3データ）」「動画コンテンツ（DVDまたはMP4データ）」「執筆コンテンツ（PDFレポートまたは教材冊子、紙書籍や電子書籍）」の3つです。

また、オンラインスクールのように、これらを総合的に組み合わせてインターネット上で提供できる高額なパッケージ商品が作れると、収益的にも優れた商品となります。

それでは、個別の内容を見ていきましょう。

音声コンテンツ

音声コンテンツは、あなた自身、またはナレーターの方を雇って、あなたのコンテンツを音声として提供する方法です。

音声コンテンツは音声を聞き流すだけでも学習できるため、昔から人気の高い商品です。

提供形態としては、実物としてのCDやMP3形式の音声データ、ストリーミング音声といった形となります。

音声は、あなた自身が直接吹き込む声や、あなたのセミナーや誰かへのインタビューした録音内容などがそのまま商品として活用できるため、とても作りやすい商品でもあると言えます。

それでは、まずは音声コンテンツの尺、すなわち長さについて考えていきましょう。

私自身が様々な音声コンテンツをリサーチしたところ、商品1本の長さは、おおよそ30分から50分程度の長さが適切ではないかという結論に至りました。

あまりに短いコンテンツになると顧客満足度が下がりますし、1本あたりが50分以上のような長いコンテンツになると、顧客の集中力が下がる可能性もあります。

よって、もしあなたが初めて音声コンテンツを作ってみるとしたら、ある1つのテーマについて、30分から50分の間に収まる内容で音声を収録してみるとよいでしょう。

音声収録の際には、市販の録音用マイクを用意し、音声収録専用のソフトを利用してデータを作っていくと、あなたご自身のPCで簡単に音声コンテンツを作ることが可能です。

そして、たとえば30分の音声を作成するとすれば、5分×6トラックといった形で1トラックごとの原稿を用意して、収録していくとよいでしょう。

音声録音・編集をおこなうためのソフトは、無料・有料で様々なものが存在します。

インターネット上で「音声録音ソフト」「音声編集ソフト」といったキーワードで検索してみると、あなたの目的に合ったソフトが見つけられるはずです。

初心者の方は、このようなソフトを使ってどんどんと音声コンテンツを作っていくとよいでしょう。

動画コンテンツ

動画コンテンツとは、動画を撮影・編集してコンテンツとして提供する方法です。

一般的に、動画コンテンツを単体商品として販売する場合は、MP4形式のような動画データとしてダウンロード販売されるものや、オンラインスクールのようにインターネット上で特定のウェブサイトにアクセスしてストリーミング視聴できるもの、そしてDVDのような形で実物として販売されるものの3種類があります。

動画コンテンツについては、以前はDVDを販売して顧客に郵送する形が主流でしたが、インターネットが発達した現在では、動画データのダウンロードやストリーミングといった形での提供形式が一般的になっています。

動画撮影は、主に3つのスタイルがあります。

それは、「自分が前面に出るスタイル」「第三者が登場するスタイル」「自分が前面に出ないスタイル」の3種類です。

自分が前面に出るスタイル

第1に、「自分が前面に出るスタイル」ですが、これは、カメラに向かってあなた自身が話しかけるスタイルです。

また、カメラに向かっての撮影でなくても、あなたが聴衆に対して講演やセミナーを実施して、その風景を撮影する場合も、このスタイルに含まれます。

このスタイルで撮影を進める場合は、自分が話すことによって説明していきますので、ある程度のプレゼンテーションスキルが必要とされます。

このスキルが高くなってくると、商品としてのコンテンツだけでなく、セールスプレゼンテーションのコンテンツ動画制作もうまくできるようになってきます。

第三者が登場するスタイル

第2に、「第三者が登場するスタイル」です。

これは最初のスタイルと違い、あなただけが動画に出るのではなく、他に1名以上のゲストを招いて撮影するスタイルです。

たとえば、1人で撮影する場合に話しにくい方は、コンテンツテーマについて話せるゲストと一緒に対談するスタイルもコンテンツ商品にできます。

また、インタビュー形式にすると、ゲストに対してあなたが質問することによって答えを引き出す内容をコンテンツにすることも可能です。

第三者が登場するスタイルは、こちらが撮影に慣れていなくても比較的話しやすいこと、ゲストからの意見も引き出せることがメリットになる撮影方法です。

自分が前面に出ないスタイル

第3に、「自分が前面に出ないスタイル」です。

これは、「プレゼンソフトの画面+あなたの音声（またはナレーター音声）」を映像にするという形です。

PCの画面でプレゼンをおこなう過程を画面録画する形となりますので、自分の顔を出さなくても効果的なプレゼンがおこなえる方法です。

おすすめのプレゼンソフト

「自分が前面に出ないスタイル」を作成する際のプレゼンソフトについては、Windowsであれば「PowerPoint（パワーポイント）」、Macであれば「Keynote（キーノート）」がおすすめです。

動画でのプレゼン内容の作成については、提案書を作ったり、セミナーを開催したことのある方であれば、それほど難しくないはずです。

出典：Microsoft PowerPoint

出典：Apple Keynote

このスタイルでの基本的な動画制作は、あなた自身がプレゼンソフトでプレゼンテーションをしながら、PCに差し込んだマイクで音声を吹き込み、PC画面の映像とあなたの声を同時収録していきます。

おすすめの画面録画ソフト

この作業は、「Camtasia（カムタジア）」というソフトを活用すると楽に録画や編集が可能です。

Windowsの場合、動画の制作で有名なソフトウェアは、こちらのカムタジアです。
※Camtasia Mac 版は英語版とドイツ語版のみリリースされています

出典：Camtasia

カムタジアは無料試用版がダウンロードできますので、まずはインストールして使ってみることをおすすめします。

Macの場合、画面録画をおこなうには、標準装備されている「Quick Time Player（クイックタイムプレイヤー）」が便利です。

出典：Quick Time Player

おすすめの音声収録用マイク

最近のPCには、マイクが最初から付いていますが、できれば別売りのマイクなどを使ったほうがよいでしょう。

最近では、低価格なものでも充分な性能が見込めるものが多く販売されています。

なお、少し価格は高くなりますが、高品質な音声を収録されたい方におすすめできるマイクは、以下の「SONY エレクトレットコンデンサーマイクロホン ECM-MS957」になります。

出典：「SONY エレクトレットコンデンサーマイクロホン ECM-MS957」

以上のように、「自分が前面に出ないスタイル」は、自分が映像に登場しなくても済みます。

また、場合によっては音声の収録すらナレーターに依頼することもできるため、原稿を含めた大元のコンテンツさえ用意すれば、動画がどんどん作れるといったメリットがあります。

なお、動画コンテンツを自分で撮影していくうえでは、収録時の音声に注意すべきです。

撮影に利用するビデオカメラには、マイク用の外部端子が付いているものを選んでください。

そして、そのマイク用外部端子にピンマイクをつなぎ、あなたの話す音声はすべて、そのマイクから録るようにしてください。

ビデオカメラに内蔵されているマイクで収録してしまうと、不要な音を拾ってしまう可能性が高くなるためです。

動画撮影時にはビデオカメラのマイクに頼りがちですが、この点を注意するだけでも、動画の音声の品質が良くなります。

商品コンテンツとして販売する場合、音声の質が低いと理解しづらく、クレームになる可能性もありますので、音声面のクオリティは高く維持できるようにしましょう。

執筆コンテンツ

執筆コンテンツとは、たとえばPDFレポートや紙書籍、電子書籍といった、ある体系だった知識を文字情報によるコンテンツとして提供する方法です。

PDFレポートによるコンテンツ商品

最初に、PDFレポートについてご説明します。

PDFレポートは、文章で体系だった知識を簡単に提供できるため、人気のあるコンテンツ商品です。

これはワードなどで作成した文章をPDF化することによって、簡単に商品にすることが可能です。

現在は動画メディアの普及により、以前ほどPDFレポート単体でのコンテンツ販売という形は普及していませんが、現在でも有効な伝達手段です。

なお、PDFレポート単体ではなく、PDFを他のコンテンツと組み合わせてコンテンツ提供する方法もあります。

たとえば弊社のあるコンテンツ商品では、以下のようにPDFレポートだけでなく、動画や音声データも合わせて、1つの商品パッケージとして構成しています。

出典：themarketing.tv

一般的に、人は文字情報を読んだほうが理解しやすい方、聴覚で聞いたほうが理解しやすい方、動画のように視覚と聴覚両方から学んだほうが理解しやすい方が存在します。

そのため、このようなパッケージ型でコンテンツを提供すると、より理解度を高めてもらうことも可能になります。

書籍によるコンテンツ商品

次に、書籍についてご説明します。

書籍というものは、コンテンツを体系化するうえでも非常に優れた手段です。

また、仮にベストセラー書籍になれば、収益面だけではなく、ブランディング上も大きなメリットがあります。

紙書籍による出版

一般的に、これまで紙書籍による商業出版はハードルが高いと言われてきました。

紙書籍で商業出版するためには、まず出版社での企画会議に通過する必要があります。

これは、出版社にあなたが何らかの分野で実績ある著者であり、売れる企画（コンテンツ）を持っていることを認めてもらうことを意味します。

実は、この審査を通過できる著者・企画は非常に少ないため、「紙書籍による商業出版は難易度が高い」と言われているのです。

そのため、紙書籍による商業出版を希望する人は実にたくさん存在しますが、実際にそれを実現できる人はごく僅かです。

そこでおすすめしたい新しい書籍コンテンツが、電子書籍による出版という方法です。

電子書籍による出版

Wikipediaによると、電子書籍とは、

「電子機器のディスプレイで読むことができる出版物」

と記載されています。

この定義によれば、前述したPDF形式のレポートなども電子書籍と言えるでしょう。

しかし、現在、急速に拡大を続けている電子書籍市場で普及している電子書籍は、従来型のPDF形式によるレポートやeBookなどとは少し異なります。

それは、主に「EPUB（イーパブ）形式」というもので作られている電子書籍のことを指しているのです。

出典：Wikipedia

EPUBもPDFと同様、ディスプレイ上で文字や画像などを表示させるものです。

しかし、EPUBはPDFよりも電子書籍に適している形式と言えます。

AmazonのKindle（キンドル）やiPadなどで読める電子書籍は、このEPUBをもとに作られています。

電子書籍の収益化の仕組み

電子書籍を販売すると、紙書籍での商業出版同様、著者は印税（ロイヤリティ）が得られます。

電子書籍はいったん作成して各電子出版プラットフォームにアップロードしておくだけで、未来永劫にわたってあなたに印税収入をもたらせてくれる資産になることを、覚えておいてください。

たとえば、Amazonの「Kindleストア」で電子書籍を出版すると、著者は印税として35％の印税を得ることができるようになります。

今までの紙書籍における商業出版では、著者と出版社間での力関係にもよりますが、著者はおおよそ10％前後の印税を受け取ることが慣例でした。

たとえば、1,000円のビジネス書をあなたが紙書籍で商業出版したとしたら、そのうち100円が、印税として得られる金額でした。

ところが、電子書籍においては、AmazonのKDP（キンドル・ダイレクト・パブリッシング）でセルフ出版した場合、35％の印税という、従来の平均的な印税率よりも25％も高い金額が得られるようになります。

また、これはご存じでない方も多いのですが、あなたが作成した電子書籍をKindleストアのみで独占的に展開すれば、35%ではなく、70％もの印税収入が得られるようになっています。

出典：KDP（キンドル・ダイレクト・パブリッシング）利用規約＞価格設定

現在、電子出版できるプラットフォームはAmazonの「Amazon Kindle」のほかに、Appleの「Apple Books」、Googleの「Google Play Books」など色々なプラットフォームが出てきています。

日本でも、楽天が展開する「楽天Kobo」やKADOKAWAが展開する「BOOK☆WALKER」は有名なプラットフォームです。

それらすべてのプラットフォームで同じ1冊の電子書籍を販売し、より多くのプラットフォームから読者を得る方法もありますが、あえてAmazonのみに絞りこむことによって、70％もの高印税を手にすることもできます。

電子書籍市場は2023年に4,610億円を超えると予測されている

2019年7月に、インプレス総合研究所が調査結果を発表しました。

以下に、引用してご紹介します。

“2018年度の電子書籍市場規模（※1）は2826億円と推計され、2017年度の2241億円から585億円（26.1％）増加しています。社会問題化していた海賊版サイトが2018年4月に閉鎖されて以降、多くの電子書籍ストアが多額のマーケティング予算を前倒しで投入したこと、結果的には海賊版サイトが電子書籍の認知度向上につながったことも遠因となり、新規ユーザーの増加や平均利用金額の増加につながり、売上は劇的に拡大しました。一方、電子雑誌市場規模（※2）は296億円（対前年比6.0％減）と推計され、はじめてマイナスに転じました。電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は3122億円になりました。2019年度以降の日本の電子出版市場は今後も拡大基調で、電子書籍市場は2023年度には2018年度の1.5倍の4330億円程度、電子雑誌も合わせた電子出版市場は4610億円程度になると予測されます。”

※1　電子書籍の市場規模の定義：電子書籍を「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」とし、配信された電子書籍（電子書籍、電子コミック等）の日本国内のユーザーにおける購入金額の合計を市場規模と定義。購入金額には、個々単位の販売に加え、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金を含む。ただし、電子雑誌、電子新聞や、教科書、企業向け情報提供、ゲーム性の高いもの、学術ジャーナルは含まない。また、ユーザーの電子書籍コンテンツのダウンロード時の通信料やデバイスにかかわる費用、オーサリングなど制作にかかわる費用、配信サイトにおける広告も含まない。
※2　電子雑誌の市場規模の定義：電子雑誌を、紙の雑誌を電子化したものやデジタルオリジナルの商業出版物で逐次刊行物として発行されるものとし、日本国内のユーザーにおける電子雑誌の購入金額の合計を市場規模と定義。購入金額には、個々単位の販売に加え、定期購読、月額課金モデル、月額定額制の読み放題を含む。ただし、学術ジャーナル、企業向け情報提供、ゲーム性の高いものは含まない。また、ユーザーの電子雑誌コンテンツのダウンロード時の通信料やデバイスにかかわる費用、オーサリングなど制作にかかわる費用、配信サイトにおける広告、コンテンツ中の広告も含まない。

出典：インプレス総合研究所

図表1. 電子書籍・電子雑誌の市場規模予測

出典：インプレス総合研究所

インプレス総合研究所による調査結果では、2018年度の電子書籍市場規模は前年比26.1％増の2,826億円になりました。

そして、2023年には4,610億円を超える市場規模になると予測されています。

2011年度が651億円だったので、2023年までには、実に7倍も成長することになります。

これはまさに「上りのエスカレーター」と表現できる、類まれな成長市場です。

成長市場では、実践さえすれば大きな利益が約束されます。

そして、これだけの急成長を遂げている電子書籍市場ですが、私はまだまだ黎明期であると考えています。

その理由は、電子書籍は単なる紙書籍ビジネスの延長ではなく、スマートフォンのコンテンツビジネスだからです。

スマートフォン市場と併せて考えると、さらに何倍もの驚異的な成長性と市場規模が想定されます。

このようなデータからも、電子書籍、電子出版というものはこれからも伸び続ける大きな可能性を持つ市場だと考えられます。

電子書籍を出版するうえで、おすすめのプラットフォームは、もっとも市場が大きいと考えられるAmazonのKindleストアです。

Kindleストアにおける出版方法は「Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング（KDP）」の詳細ページをご覧いただきたいのですが、このKDPを使えば、Amazonという無限の顧客データベースがある場所で、あなたの電子書籍を販売できるようになります。

Amazonは、1日4,000万PV以上ものトラフィックがあると言われており、KDPを活用することによって、Amazonを利用してあなたの電子書籍ページまで集客してもらうことができるようになります。

前述したとおり、Amazon以外の他の電子書籍プラットフォームもありますが、まずはKDPを利用して電子書籍を出版してみるとよいでしょう。

コンテンツビジネス実践のための7ステップ

ここまでのお話しの中で、コンテンツ商品にはどのような種類があり、どのように販売していけばよいかが理解いただけたはずです。

最後に、今までお伝えした内容に基づいて、実際にコンテンツ商品の制作から販売までの戦略をお伝えします。

それは、以下の7つのステップです。

1. 出口戦略を決める
2. 収益目標を決める
3. 専門知識をコンテンツ商品化する
4. フィードバックを受ける
5. 見込み顧客を集める
6. 顧客教育をおこなう
7. 販売する

1. 出口戦略を決める

最初に、コンテンツ商品の販売に関しては「出口戦略」を決めることをおすすめします。

出口戦略とは、始める前に、どの時期に、そしてどのような形で、そのコンテンツ商品の販売を終了させるのか、という計画をもっておくことです。

せっかくコンテンツ商品を作って販売するのに、販売を終了させる時期を考えておくのはどうかと思われるかもしれません。

しかしながら、始める前にこの出口戦略を考えておくことはとても重要です。

一般的に、コンテンツ商品というものは、将来的にその情報が陳腐化してしまう時期が来る可能性があります。

情報が陳腐化してしまえば、その情報を提供しているあなたやあなたの会社のブランディング上も望ましくないですし、それを購入した顧客からのクレームにつながる可能性もあります。

また、いつまでも永遠に売れ続けるだろうという期待を持ってしまうと、新しいコンテンツ商品を作るという計画が生まれない可能性もあります。

情報価値は食品と同様、鮮度が大切な場合もありますので、あなたが作るコンテンツ商品についても、市場に提供するおおよその期限を設けておくことが大切です。

また、単品のコンテンツ商品とは異なり、継続を前提とした継続課金（サブスクリプション）型の会員制度やオンラインスクールを構築していく場合は、そのビジネスをずっと続けるのか、それとも、ある時期まで来たら事業ごと売却するのか、初めから出口の部分を決めておくことが大切です。

ポイントは、あなたが作ろうとするコンテンツ商品について、いつまで販売し続けるのか、そのおおよその終着点を決めておき、終わる際には販売停止にするのか、それとも第三者に権利ごと売却してしまうのか、その出口部分を考えておくということです。

この点を考えておくことによって、1つのコンテンツ商品からどのくらいの期間に渡り収益が得られるのかの予定を立てることが可能になります。

また、いつになったら新しいコンテンツ商品を準備すべきかの予定を立てられるようにもなります。

2. 収益目標を決める

次に大切なことが、1つのコンテンツ商品ごとの収益目標を決めるということです。

たとえば、以下のような価格設定のコンテンツ商品を販売すると決めたとします。

• 音声コンテンツのCD商品を3,000円で販売
• 動画コンテンツでダウンロード商品を作り、1ダウンロードあたり9,800円で販売

何をいくらで販売するかを決めたら、それぞれの商品開発にかかる制作原価を計算し、どのくらいの期間で何本のコンテンツ商品を販売していくかの収益目標を立てていきます。

収益目標を作っていくことは極めて当然に思われるかもしれませんが、この目途が立っていないと、後述するマーケティング（集客）にかける予算の計算ができなくなります。

コンテンツ商品を販売する際には、売れるかどうかを運任せにするのではなく、売上から制作原価を引いた粗利の部分から、マーケティング費用に充てられる費用を考えていくことによって積極的な販売が可能になります。

まずは、ひとつひとつのコンテンツ商品について、収益目標をしっかりと立てるようにしていきましょう。

3. 専門知識をコンテンツ商品化する

コンテンツ商品の出口戦略と収益目標を決めたら、いよいよ、そのコンテンツ商品の制作に着手します。

こちらは、あなたの専門知識をコンテンツ商品化する大切なステップとなります。

具体的には、前述した「あなたの内側に眠る資産をコンテンツ商品化する5ステップ」で述べた内容をしっかりと実行しつつ、あなたの専門知識をコンテンツ商品に変えていきます。

最初に、自分の強みを明確にし、市場のニーズを検索需要から確認していきます。

そして、顧客像を明確化したあとは、ヒアリング・プロセスを通して、個別具体的な顧客の意見を参考にしていきます。

最後に、マインドマップを活用して、あなた自身のコンテンツの骨組みを体系化していきます。

この流れのとおりに進めていけば、あとは動画を撮影するにしても、音声を収録するにしても、執筆するにしても、基本的にはその構成どおりに作っていけば良質なコンテンツ商品が出来上がるはずです。

4. フィードバックを受ける

実際にコンテンツ商品が完成したら、販売前に大切なことがあります。

それは、実際に完成したコンテンツ商品をリリースする前に、もう一度、第3者からのフィードバックを受けるということです。

商業出版を通して書籍を売り出すような場合は、出版社でプロの編集者がコンテンツ商品の内容を細かくチェックしてくれます。

このプロセスを通して、内容の間違いを修正したり、より顧客にとって良いコンテンツになるような加工をしてもらうことが可能です。

ところが、私たちが自分で作ったコンテンツ商品をそのまま販売する場合は、このようなプロセスがありません。

そのため、できれば、あなたのコンテンツ内容について細かい点までチェックしてくれる複数の第三者の方にコンテンツ全体のフィードバックを受け、より精度の高いものにしていきましょう。

5. 見込み顧客を集める

コンテンツ商品が完成したら、次は集客メディアを使って見込み顧客を集める必要があります。

ここでお伝えする集客メディアとは、ソーシャルメディアをおすすめします。

さらに具体的には、ブログとFacebook、YouTubeの3つが、現時点でもっとも取り組みやすく、かつ集客に成功しやすいメディアと私は考えています。

集客メディアとしてソーシャルメディアを活用する基本的な戦略はシンプルです。

それは、以下の2点となります。

1. 人が見に来たくなるような「集客用コンテンツ」を継続発信すること
2. 「オプトインページ」と呼ばれる見込み顧客を集めるための専用リンクを集客用コンテンツと併せて告知すること

まず、集客用コンテンツとは、見込み顧客の問題を解決することができる専門的な情報です。

コンテンツホルダーは何らかの分野での専門家ですので、有益な情報を発信することができるはずです。

「●●を解決するための3ステップ」「●●に困ったときに使える7つの方法」といった専門家ならではの有益な情報は、意図せずとも結果的に集客を成功させる力を持っています。

ソーシャルメディアで情報発信することで、検索エンジンから新しい来訪者が記事を見てくれたり、共感した読者がシェアして拡散していくことも期待できます。

次に、それらの集客用コンテンツの中には、必ずオプトインページのリンクを記載することが大切です。

ブログであれば記事の中に、Facebookであれば投稿コンテンツの中に、YouTubeであれば動画の下にある概要欄の中に、見込み顧客のメールアドレスを取得するためのオプトインページへのリンクを挿入していくことです。

オプトインページは、すべての集客の基本となるページであり、かつ最初にあなたと見込み顧客が出会う場でもあります。

たとえば、以下は弊社のオプトインページの一例ですが、実際に様々なソーシャルメディアで告知をおこなっています。

出典：『デジタルコンテンツビジネスのルール』特別ウェビナー

オプトインページでは、見込み顧客の個人情報を集めます。

この場合、一般的にはメールアドレスや顧客の氏名を取得することが多いですが、もっとも成約率が高くなる傾向があるのは、メールアドレスのみにした場合です。

入力フォームは少なければ少ないほど、登録者の手間が減ります。

メールアドレスさえ取得できれば見込み顧客にメールを送ることができるようになるので、入力フォームはメールアドレスのみにして作成することをおすすめします。

海外マーケターの間でも、メールアドレスの登録フォーム部分を強調したオプトインページにしているものが多く見られます。

たとえば以下は、米国の有名なマーケターであるアンディ・ジェンキンスとマイク・フィルセイムのオプトインページです。

出典：videogenesis.com

こちらはシンプルながらも、確実に見込み顧客のメールアドレスが取得されるような構成になっています。

このようにオプトインページのリンクを紹介して、オプトインページから登録されたあとに商品を販売するためのステップメールに誘導する形にしておくとよいでしょう。

オプトインページはステップメールの入り口にもなりますので、質の高いものが作れれば、多くの人にステップメールを読んでもらえることになります。

6. 顧客教育をおこなう

集客メディアとしてのソーシャルメディア上で情報発信を続けていくと、見込み顧客のリストが集まるようになってきます。

この過程で大切なことは、集まった見込み顧客と信頼関係を構築することです。

この信頼関係がしっかりと醸成されると、あなたが紹介するコンテンツ商品の成約率が高まることになります。

そこで、見込み顧客との信頼関係を構築するためにもっとも効果的な方法が、「顧客教育」をおこなうことです。

顧客教育とは、見込み顧客が抱えている問題を定義し、その問題を解決するための具体的な方法を提案する一連の情報発信のことです。

顧客教育をおこなうためには、見込み顧客リストに対して、メールを通して見込み顧客の役に立つ情報を継続的に発信することがよいでしょう。

これは見込み顧客としてメールアドレスを登録してもらった直後から、ステップメールを通して10本程度のメールを毎日送ってもよいですし、その日その日に作成するメールマガジンを送ってもよいでしょう。

大切なことは、顧客から感謝されるような有益な情報を発信しながら、接触頻度を維持することです。

このプロセスを通して、見込み顧客との信頼関係を醸成しつつ、コンテンツ商品をスムーズに購入してもらえるようにするための教育的な情報をお届けすることができます。

7. 販売する

コンテンツ商品が完成し、見込み顧客を集めることができたら、次は販売の準備をおこないます。

コンテンツ商品をインターネット上で販売する際には、「セールスページ」と呼ばれる、販売することに特化したページを用意する必要があります。

この場合、セールスページ自体をGoogle広告やFacebook広告に出稿して、すぐに販売する方法と、見込み顧客リストを集めて、そこに何度もセールスをおこなっていく方法の2種類があります。

商品を販売した際に生まれる粗利が高く、ある程度の費用をマーケティングにかけられる方であれば、広告に出稿していくこともよいでしょう。

ただ、もしも販促に関してそれほどコストがかけられない場合は、前述したように、まずはソーシャルメディアを活用して地道に見込み顧客リストを集め、そのリストに対してメールで販売をオファーしていく方法をおすすめします。

この方法であれば、コストを最小限に抑えながら何度も販売していくことができるようになります。

また、見込み顧客の側も、最初のオファーでは購入をとどまっていても、何回かオファーされるうちに購入する、という状況が発生することも考えられるようになります。

なお、一般的なセールスページでは、縦長のセールス文章を書いて、その中でコンテンツ商品のメリットやベネフィット、そして特徴や価格を説明していきます。

ただし、最近は、このような長い文章のセールスページが読まれにくくなっている傾向があります。

冒頭のヘッドコピーを読んだら、それ以下の説明は流し読みしてしまい、一番下の価格だけを見て判断する、という顧客も多くなっているようです。

こうなると、こちらが伝えたい情報がきちんと伝達できないため、成約率が落ちてしまう場合があります。

そこで、セールス動画を活用する、という方法があります。

セールスページ自体は商品のタイトルや商品特徴のシンプルな箇条書き、そして価格の表記程度にとどめておき、商品のプレゼンテーションを動画でおこなう、という形式です。

たとえば、以下は「MARKETING IMPACT ACADEMY」という商品のセールスページで、動画によるプレゼンテーションがおこなわれています。

出典：marketingimpactacademy.com

この場合、セールス動画を視聴してしばらく経つと、一定のタイミングでコンテンツ商品への申し込みボタンが自動で表示されるようにプログラムされています。

動画によるプレゼンテーションの場合は、文字だけのセールスページのように、途中の説明をスキップされることが少ないようです。

また、顧客の側も、テレビショッピングのように画面を眺めて説明を聞いているだけでよいため、セールスページを読み込んでいくような手間もなく、ストレスが低くなるようです。

海外では、セールスプレゼンテーションについて、従来の長いセールスページではなく、30分前後の動画で完結させてしまう場合も多く、成約率も高いケースが多いようです。

なお、最近はウェブ上のセミナーであるウェビナーを開催して、コンテンツ商品を販売する方法も有効です。

こちらのウェビナーで販売する場合は、生放送のライブ方式、事前に録画したものを指定日時に放映する方式の2種類があります。

最近はウェビナーによるコンテンツ販売形式が海外では一般的になっていますので、できる方はぜひチャレンジしてみるとよいでしょう。

まとめ

本記事では、コンテンツ商品を作って販売する方法について、基本的な全体像をご紹介しました。

あなたが持つ専門知識は、まさに「あなたの内側に眠る資産」と言えます。

世の中には、素晴らしい専門知識をお持ちであるにも関わらず、コンテンツとして商品化できていない方も多くいらっしゃいます。

コンテンツ商品を作ることは、確かに面倒な側面もあります。

しかしながら、いったん完成してしまうと、そのコンテンツ商品が陳腐化しない限り、リジジュアル・インカムとして、あなたにずっと収益をもたらせてくれる資産になるのです。

不動産や株式といった資産は継続的な利益をもたらしてくれるまでに大きな初期投資やリスクを伴うことがありますが、コンテンツ商品の場合は、大きな初期投資やリスクはほとんどありません。

また、最近はインターネットの発達にともない、コンテンツ商品をデジタルデータのみで販売できるようになりました。

動画データ、音声データ、PDFデータはもちろん、書籍の世界でも電子書籍というデータでの販売が一般的になってきました。

また、オンラインスクールのように、特定のウェブサイトにアクセスすると様々なデータが視聴できるコンテンツ提供方法も普及し始めています。

そのため、商品発送の手間やコストをできる限り省いた、効率が良く利益率の高いビジネスができるようになっています。

ぜひ、本記事でお伝えした内容を参考にして、あなたご自身の専門知識をコンテンツ商品として販売し、新たな収益を手にできるようにしてみてください。

きっと、コンテンツビジネスの素晴らしさを体感いただけるようになるはずです。

なお、本記事のテーマに興味をお持ちいただけたなら、ぜひ以下の記事もお読みになってみてください。

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「ストーリーテリングとは？ビジネス活用の3つのフレームワークと事例」

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最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。

リードコンサルティング株式会社
代表取締役　小谷川 拳次

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